リップルとは?将来性から今後の展望まで解説【2018年版】

リップル(Ripple)とは、ビットコイン(Bitcoin)と同じ仮想通貨の一種です。

なぜここまでリップルは注目されるようになったのでしょうか?
リップルが注目されるようになった大きな要因の一つとして大企業との提携が挙げられます。

世界的大手IT企業のグーグル(Google)が出資したことで一気に知名度を高めました。そこから仮想通貨時価総額の中でも常にトップ10に位置しています。

日本では2017年3月に、メガバンクの東京三菱UFJ銀行がリップルを使ったネットワーク利用を表明したことをきっかけに価格が6倍近く高騰しました。現在も他の金融機関が追従してリップルの導入を推し進めています。

今回はこの記事を読んで、リップルを購入すべきかどうか?の判断材料として参考になるような情報を網羅してみました。

リップル誕生の歴史と概要

2004年…カナダのRyan Fuggerというエンジニアによって開発

2013年12月22日…Ripple Ledgerにて発行・リリース

発行枚数上限…1000億XRP
最小単位…0.000001XRP=1dropとも表せる。1XRP=100万drops

リップルは「銀行の国際送金を便利にするもの」とよく言われますが、リップルが目指しているのは「価値のインターネットを構築する」ことです。IoV(Internet of Value)とも言われています。

Ripple社はまず国際送金市場でトップを目指し、そこから他の分野にも商圏を拡大していこうというのが狙いです。

XRPって何の略?

XRPのXは「無国籍」RとPは音節の頭文字Rip Pleからとったものです。海外ではXRPのことをZerp(ザープ)とも呼ぶそうです。

ちなみにRipple社はXRPのことをデジタル資産(Digital Asset)という名称を用いて表現しています。

リップルの歴史的事件「Jed売り」

ビットコインであればMt.GOX事件。イーサリアムであればDAO事件のように、実はリップルにも価格変動に大きな影響を与えた事件が過去にありました。

Ripple社の前身の会社はRipple Labという団体です。Ripple Labの創業者であるJed McCalebは現在、Ripple社を退社していますが、退社後もJedは大量のXRPを保有していました。

退社後、Jedが自身が保有している90億XRPをすべて売却する宣言をしたことから、XRPの値段が急落しました。これが「Jed売り」です。

なぜJedが大量のXRPを売却しようとしたのか?実はJedはRipple社を退社後、Stellar Lumens(XLM)の開発に携わりました。XLMの開発費が不足していたため、資金を補填する必要があったのです。

Ripple社はJedがXRPを預けているBitstampに取引停止とXRPの返却を要求し事件は収束しました。現在はJedの保有しているXRPはRipple社の管理下に置かれています。

リップルの特徴【基本】

リップルを利用するメリットとしては大きく2つあります。

・送金~着金までの時間の短縮
・フィアット(法定通貨)では実現できない安い手数料

以上がリップルの強みになります。

「他の仮想通貨でも同じでは?」と考える人も多いですが、ビットコインは送金スピードや手数料はもっと高いですし不安定です。イーサリアムは多くのトークンのプラットフォームとしての役割を担っており、ICO投資などにも使われます。ですので、どちらかというと開発者や投資家向けの仮想通貨と言えるでしょう。

海外での商取引や貿易決済などに役立つことを中心として考えられているようです。そういった意味では金融インフラを担う業種をメインターゲットとして作られたのでしょう。

リップルのアルゴリズム PoC(Proof of Consensus)

リップルはPoC(Proof of Consensus)という認証方法を採用しています。

従来のPoWでは「価値のインターネットを構築する」という目標にそぐわなかったので、別のものを採用する必要がありました。

PoCは認証に暗号解読をする必要性がありません。Consensusとは「合意する」という意味があります。検証者がそのトランザクション(送金)について許可(合意)すれば認証が通るため、電気代の高騰や送金の遅延を防ぐ仕組みになっています。

ビットコインには管理者が存在しませんが、リップルにはリップル社という技術面の管理者がいるので改善も早く、ネットワークも安定しています。

また、リップルの開発・マーケティングメンバーは優秀な人ばかりが集められています。ビットコインコアの元開発者や大手金融機関の元役員も多く移籍してきたそうです。

リップルの特徴【上級編】

リップルはブロックチェーンではない?

実はリップルにはブロックチェーン技術は採用されていません。

リップルには「DLT」と呼ばれる分散型台帳技術が使われています。あくまでビットコインに採用されている「ブロックチェーン技術」は分散型台帳技術の中の一つにすぎません。分散型台帳と一言にいっても様々なものがあると知っておいてください。

なぜリップルには少額の送金手数料がかかる?

他の仮想通貨と比較すると送金手数料の安さが目立つリップルですが、少額の送金手数料は一体なんのためにあるのでしょうか?実は収益目的ではありません。送金手数料はRipple社のプラットフォームであるXRP Ledgerの保護に使われています。

もし送金手数料がゼロだった場合にどうなるか考えたことはありますか?送金手数料がゼロになると、悪意のある人間が送金を連続して繰り返し、リップルネットワークに負荷をかけてくる可能性があります。そのため少額でも手数料を設けています。

Ripple社はどこから収益を得ている?

送金手数料が収益にならないのだとすれば、Ripple社はどこから収益を得ているのでしょうか?主に3つ収益源があります。

①本記事後半にお話しする「RippleNet」というサービスを金融機関への販売
②Ripple社はRippleNetとともにXRP自体を金融機関に販売
③Ripple社が保有しているXRPを取引所で売却

なぜリップルの送金手数料は高騰しない?

ビットコイン自体の価格が高騰してから、送金手数料の高騰が問題視されていますが、リップルの送金手数料は安定しています。なぜなら、リップルは常に法定通貨建てで調整が入るので、リップル自体が高騰してもそれに合わせて必要とされるXRPの量も減らされます。

リップルは最後には消滅する?

送金手数料の支払いにはXRPが使われますが、XRPの発行総数は最初から1000億XRPと決められているため、市場に流通するリップルは最終的には減少していきます。ただ、今のところ減少段階には入っていないので現状はそこまで気にする必要はないでしょう。

リップルよりもVISAの方が処理能力が高い?

クレジットカードで有名なVISAの処理能力は毎秒5000取引程度と言われています。リップル社の公式発表ではリップルは毎秒1500取引程度しかありません。

「では、クレジットカードの方が便利なのでは?」と思われるかもしれません。ですがリップル社によると「現状は開発リソースに食われているだけで、今後まだまだ処理能力を引き上げることは可能」だそうです。いつかクレジットカードを超える範囲で決済も可能になるかもしれません。

リップルと主要仮想通貨との比較

上の画像はRipple社が公表している画像です。

仮想通貨のトランザクション(送金)面から比較していますが

・送金速度
・送金手数料
・1秒間あたりの送信データ量

この3つにおいて圧倒的な優位性を誇っていることがわかります。

リップルのデメリット

ここまでご紹介したように一見万能に見えるリップルですが、実は欠点もいくつかあります。

一つは、仮想通貨の本質的な価値でもある「分散化」とは対極として位置しています。リップル社がXRPのシステムのアップグレードからネットワークを拡大することにまで大きく関与している分、中央集権的であるということです。

そのような欠点に対してリップルは将来的にはリップル社の管理から完全に切り離せるよう開発を続けています。すでにXRP Ledgerもリップル社の自社サーバーでは管理しておらず、バリデーターに一任するようにしています。そうすることでリップル社が倒産したとしても、XRPは消滅しないようになります。

※バリデーターとは?

入力内容や記述内容が要件を満たしているか、妥当性を確認するソフトウェアのことです。プログラムを規定しておくことで誰かの手で管理しなくても半永久的にシステムが回ります。

今後考えられるリップルの使い道

リップルの将来性が見込まれているのは、実はある使い道があるからです。

銀行システムと相性がいいことから、フィアット(既存の法定通貨)と仮想通貨のハブ通貨としての役割を担うことに期待されています。通常、日本円から別の国の通貨に換えるためには両替をしなければなりません。

ドル→円

という風に両替をすることになるのですが、両替をするには手数料がかかったり、送金にも時間を要します。タイムラグによる為替変動リスクも考慮しなければなりません。しかし

ドル→XRP→円

と間にXRPが入ることで、送金にかかる手数料を削減し、送金スピードを高め、銀行のシステムにかかる負担を減らすことができます。

XRPの強みはフィアットの両替にとどまりません。法定通貨から仮想通貨への両替。仮想通貨同士の交換にも効力を発揮します。例えば

円→XRP→BTC
BTC→XRP→ETH

このようなことも可能です。ちなみに仮想通貨の中には、フィアットでは買えないコインも非常に多いです。(草コインと言われるマイナーなコイン)ですので、すべての通貨と通貨を繋ぐ橋渡し(ブリッジ通貨)の役割として利用できるのではないかと考えられています。

草コインについてはこちらの記事も参考にしてください
【アルトコインを100種以上調査】草コイン買い方とおすすめ取引所

SWIFTの国際送金の弱点をカバーする「RippleNet」

国際送金をしたことのある人は「SWIFT」という言葉を聞いたことはあるのではないでしょうか?

SWIFTとは「Society for Worldwide Interbank Financial Telecommunication」の略で、非営利の株式会社によって運営されています。SWIFTによる国際送金のおおまかな流れをみてみましょう。

自分が利用する銀行から送金依頼を出す

日本のコルレス銀行に送金する

日本のコルレス銀行から海外のコルレス銀行に送金する

コルレス銀行から送り先の海外銀行に送金される

コルレス銀行とは「銀行同士が共通して開設している口座」のことで、ここで振替が行われます。上記の流れをみただけでもわかると思いますが、送り元の銀行から送り先の銀行にダイレクトに送金できるわけではないのです。海外送金の場合は中継を繰り返し、ようやく送り先に送金されます。

中継を繰り返すと手数料が逐一かかりますし、送金ロスト(宛先の記入漏れなどによって正確に送金されない)が発生するので時間もかかってしまいます。

このような問題を解決するためにここでRippleNetが登場します。基本的にSWIFTの国際送金網の大まかな構造を変えるわけではありません。既存の送金網にRippleNetの技術が活用されます。

RippleNetの3つの機能

現在RippleNetを利用している金融機関は100を超えますが、どのような機能があるのでしょうか?おおきく分けて3つの機能があります。

①xCurrent

銀行の送金の進捗状況を可視化する機能。送金に関する膨大な情報を添付できるので、決済内容の確認・着金確認などの情報を効率的にまとめることが可能になります。

xCrrentにはILP(Interledger Protocol)という台帳(データを保管する場所)を持たない技術が使われています。ILPは銀行のクレジットカードから仮想通貨まで、さまざまな異なる台帳同士を相互運用させる事を可能にします。相互運用させることでXRPを通じて資産の移動を簡単に行えるようになります。

②xVia

送金業者がxCurrentに接続するためのソフトウェア。利用者が手軽にRippleNetに参加・接続できるようになります。

③xRapid

取引所が導入するソフトウェア。フィアット→XRP XRP→フィアットへの高速変換を可能にしますSBIバーチャルカレンシーズが導入を予定しており、現在日本のコルレス銀行の役割を果たしている三菱東京UFJ銀行にSBIバーチャルカレンシーズが取って代わる可能性もでてきます。

以上3つの機能を紹介しましたが、これらを利用することで、なんと従来の送金コストを60%以上カットできるのではないかと言われています。非常に革新的です。

リップルの具体的な使い道

SBI Ripple Asiaによる銀行間送金アプリの開発

SBI Ripple AsiaとはSBIとRippleが共同出資した子会社です。

現在、SBIの内外為替一元化コンソーシアム(為替の一元化を目指すコミュニティ)に参画している銀行が47行が提携し、銀行間送金アプリサービスのリリースを計画しています。

このアプリがリリースされれば、フィアットの送金手数料の引き下げや、24時間365日送金が可能になります。

SBI Ripple Asia HPはこちら https://ripple.com/jp/sbi-ripple-asia/

Mojaloopによる貧困層支援

ビルゲイツが創設したゲイツ財団とRippleが、貧困層支援のための決済ソフトウェアを共同開発する旨とその構想がRipple社カンファレンス「SWELL」にて発表されました。すでにソースコードも公開されています。

貧困層は住所がなかったり、身分を証明するものを持っていなかったりすることから、銀行口座を開設できないことがあります。そういった人たちのために開発しているそうです。

リップルの今後の課題

「今後考えられるリップルの使い道」でも述べた通り、リップルはフィアットと仮想通貨の橋渡し(ブリッジ通貨)としての役割を担おうとしています。

そのために必要となるのは「流動性」です。機能的にドル→XRP→円が可能だとしても、そもそもXRPを使って取引する人がいなければ成立しません。

多くの取引所に上場し、市場で一定の価値が認められれば、フィアットのように各国の中央銀行が価値を担保しなくとも通貨として十分成立し認められます。

すでに世界の大手金融機関と提携し、10を超える法定通貨との取引が可能です。仮想通貨に対し規制をかける国もありますが、今後世界の仮想通貨規制状況も大きく変化していくでしょう。

2018年以降のリップルに将来性はあるの?

ここまでRippleの特徴・技術面について解説してきましたが、読者の皆さんが一番気になるのは「XRPは価格が上昇する見込みがあるのか?」でしょう。

2017年12月ごろに一時リップルが300円を超える高値をつけたこともありましたが、2018年に入ってからは一時50円を割れこみました。これは、リップルだけでなく、他の仮想通貨も同様に暴落・リバウンドしたのであり、リップル自体に根本的に問題があったわけではありません。仮想通貨全体がまだ実需があったわけではなく投機対象として見られていたことに原因があると思います。

通貨と通貨の橋渡しをするブリッジ通貨は基本的には、簡単にいってしまえば保有よりも両替をすることが主たる目的のため、買われたとしてもすぐ売られてしまいます。さらに、両替のために使われるのなら価格は安定していないと使いづらいです。

ですが、今はまだ世界でRippleNetをすべての金融機関が利用しているわけではありません。今後XRPが認知され、信用力があがればRippleNetを採用する金融機関もさらに増えることでしょう。

そうなれば現状よりさらに高い価格でXRPが安定するかもしれません。他にも優秀な仮想通貨もあり、追い付き追い越されの展開はあるかもしれませんが、今後のRippleの開発・企業提携情報には注目です。

Ripple社のHPはこちら https://ripple.com/

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

日本語が含まれない投稿は無視されますのでご注意ください。(スパム対策)